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サラリーマンは絶滅?既に予測通りに発生している「10年後に無くなる仕事」

サラリーマンは絶滅?既に予測通りに発生している「10年後に無くなる仕事」

AIや機械による進歩は目覚ましく、いずれ科学の発展とともになくなる職業が沢山ある、ということをあなたは聞いたことがあるでしょうか?
実は、これは既に現実のものになりつつあります。

2013年にオズボーン氏が発表した論文に「10年後に無くなる仕事」と言う内容があり、一時期話題になりました。

これが発表されたのが2013年ですが、実際になくなっているのか?という点を含めて、社会に属する私達は今後の働き方を考えなくてはいけません。

10年後に無くなる仕事

上記は発表された職種の一覧になりますが、高給取りである銀行員や不動産業の人たちを含め、単純作業でも人手として必要不可欠だった仕事も多くあります。

この論文が発表されてから今年で8年目を迎える2021年、一般的なサラリーマンは「絶滅危惧種」になったといっても過言ではないのではないでじょうか。

日本の経済成長は、ほぼ止まり、少子高齢化に伴い人口の伸びは既に止まっています。そしてなにより、日本が高度成長期時代、ものづくりとして主流だった少品種大量生産の時代が終わったことが挙げられ、インターネットの普及とともに環境が変化しました。

今回の記事では、進歩する技術から「なくなると予測されている仕事」が実際に起き始めた昨今、どのように今後考えて働いていけばいいのかを、そして本当に起きているのか?についてお伝えしていきたいと思います。

日本企業のトップ経営層がこぼした雇用に対する本音

雇用に対する本音

日本のトップ企業であるトヨタの社長が2019年5月13日の日本自動車工業会の会長会見で「終身雇用を守っていくのは難しい」と発言しました。

トヨタの奥田碩元社長は「経営者よ、クビ切りするなら切腹せよ」という言葉を残したように、社員のリストラには否定的であり、日本の終身雇用システムの象徴ともいえる存在でしたが、、現代に至ってはEV(電気自動車)や自動運転というテクノロジーによって「移動産業」へと移行する大変革に直面し、その激変する環境に対応するため、本気になって、人事システムや評価制度の見直しを行っています。

また、時を同じくして日本の大企業が集ってできているグループの経団連の中西会長さえも「終身雇用なんて守れないと思っている」と吐露しています。

終身雇用というのは大手企業でも厳しいのが現実ですし、中小企業に属している人たちなら「このまま会社に依存していいのか?」と疑問を抱くことがあったかもしれません。

経団連の中西会長
(引用:ANNnewsCH)

大手企業でも難しい終身雇用を中小企業が維持できるのはだいぶ怪しいところですし、何より日本全体が今は新型コロナの影響で悪化しています。

ただ会社に言われてたとおりに働く、というのは技術の進歩やAIに取って代わられる可能性があり、特にコロナの影響でテレワークや自動会計など、人の手不要になる社会構造が加速されています。

テレワークにより「働かないおじさん」が炙り出されることに

先程コロナによる影響で「テレワーク」の加速を挙げましたが、近年では新聞や雑誌などで目にするようになったのが、「働かないおじさん」といった、40~50代のサラリーマンを揶揄する言葉です。

みなさんの会社でも探せば見つかるのではなしょうか?
「出社はしているが、明らかに仕事をしていないがそれなりの給料をもらっている。」という人が……。

若い世代のサラリーマンでも、明らかに働らかず役に立っていないのに収入が自分より多ければ、多少不満は貯まります。しかし、日本では年功序列の意識が社会の根底に染み付き、実際問題として才能も労働力もあるとされる若手のサラリーマンは、中々仕事が収入へと結びつきません。

日本では、今まで終身雇用・年功序列などの特徴から、若いころは膨大な労働をしているのにもかかわらず給料は低く、年齢が上がるにつれ徐々に給料が上がり、50歳前後になると、労働成果に対して給料上回ってしまうということが今でも当たり前です。

こういった「働かないおじさん」たちは若いころの会社へのツケを取り返しているのであり、これが日本の雇用システムの象徴でもあります。。

しかし、上記にも述べたようにトヨタや経団連のトップが雇用制度を改革し始めたことで「働かないおじさん」たちはクローズアップされ、2020年から世界的パンデミックを引き起こしている新型コロナウイルスの感染リスクを回避する危機対応として、従業員の出社を原則禁止した会社もありテレワークへのシフトが一斉に進みました。

「働かないおじさん」たちも強制的にテレワークを体験することにより、デジタル音痴世代と言える「働かないおじさん」が明確に炙り出されるになるはずです。

また、新型コロナの感染リスクのことを考えれば、会社に出社せずにテレワークが中心になるという時代もくるかもしれません。
そうなれば、自然とAIの需要が高まり、事務職を中心として単純作業や計算を用いる会計士、分類作業、監視といった現場にいなくても出来る仕事内容は、経営者からみれば不要と判断される時代もより早く近づくはずです。

改革と言う名に隠れた「リストラ」への積極性

改革と言う名に隠れた「リストラ」

下記はすべて、終身雇用システムから脱却するために進められているものです。リストラの中身にも、その兆候がはっきりと表れているのをご存知でしょうか。

  • 働き方改革
  • 副業容認
  • ワークライフバランス
  • 同一労働同一賃金
  • 消費税の増税(=法人税の減税)
  • 外国人労働者の受け入れ

東京商工リサーチのまとめによると、2020年10月29日までに上場企業の早期・希望退職者募集が72社に達し、2019年通年(35件)の2倍増と急増し、年間で募集企業が70社を超えたのは2010年(85社)以来、10年ぶりとなっている。

ここで注目すべきは、業績が非常に好調である企業までリストラに踏み切っている点だ。その募集の対象年齢も、多くの企業が45歳、50歳以上など対象年齢を定めた募集になってきていると言う点です。

新型コロナウイルス問題で、見えづらくなっているが、業績のいい会社までが、ターゲットを40代にまで下げてリストラに手を付け始めていることに気づかなくてはいけません。

働かないおじさんは40代で強制定年が当たり前に

強制定年

世界規模で比較すれば日本の労働者はそもそも守られ過ぎているの現実です。
欧米の労働市場は、日本よりはるかに流動的であり、一流企業は即戦力にならない新卒などはそもそも採用しません。採用するのは他社で経験とスキルを磨いてきた即戦力の人材です。

企業の管理職ポストは限られており、年功序列システムにおいて、40代というのは曲がり角であることは言うまでもありませんが、現在の日本の企業には生産性がない人間に給料を払い続ける体力はないので、改革と言う名の「リストラ」で終身雇用制度に終止符を打ちたがっています。

そして、40~50代の「働かないおじさん」が最も候補としてはターゲットにななります。
これからは「自分の力で食べていける人だけが生き残る」時代になり、会社に所属するかどうかは大した意味を持たないようになっていくことも早いうちから気づかなくてはいけません。

サラリーマンは「資産家」をめざせ

サラリーマンは「資産家」をめざせ

「改革と言う名のリストラ」や今回起きてしまった「コロナショック」で雇われる側の労働者にも、雇う側の企業側(資本家)にも非常に厳しい状況が襲いかかっています。
数年前に「資本家」という生き方を推奨し、ベストセラーにもなった『サラリーマンは300万円で小さな会社を買いなさい(講談社+α新書)』などの著書がありましたが、今回のコロナ危機で、「資本家」という生き方だけでは世界的危機はコントロールできないと言うことが明確になったのではないかと思います。

ですが、私たちはこんな状況の中でも「自分がどうやって生きていくか」を決めなければなりません。

私からアドバイスするとすれば、今回のコロナショックを経験できたことは運がよかったと思い、今まで蔑ろにしてきた自分の「生き方」や「暮らし方」に関して見つめ直し、今後はこれらの『コントロール権』を保持する方法にトライして行くべきと思います。

実際に社会においてはサラリーマンや経営者、自営業や投資家の4つの縮図があります。
この4つにおいても、最も立場が弱いのが従業員であるサラリーマンです。
その理由は、経営者の判断次第で不要とされれば収入がなくなってしまうためです。雇用していくにあたって、従業員に払っていた給与(経費)や保障は、自営業の人に頼めば安く抑えることができますし、何より雇用するにあたって必要な制約が必要ありません。

さらにAIや機械の進歩でさらに居場所は限られる可能性があります。
実際にそうなったときに焦らないためにも、会社員である人たちが考えてもらいたいのが、少しずつでも良いので会社での給与に依存した収入ではなく、本業以外に得られる収入源を確保することです。

以前、「サラリーマンが1億円超えの資産家になるために知るべき縮図」で、会社員が資産家になるために考えるべき方法は解説しましたが、まさに今の時代にこそ将来の稼ぎ方を考える必要があります。

「将来起こるであろう先の話」なんて先延ばしにしてしまうと、いずれ困るのは未来の自分自身です。しかし、その時には、多くの仕事がなくなってしまっている可能性もありますし、多くの時間を有効活用できていないということです。

そのためにも、今のあなたに必要な将来ための生き方を考える必要があることを知っておきましょう。

資産家になるために考える生き方

資産家になるために考える生き方

日本では、1億円以上の資産がある人を「資産家」と呼びます。
この「資産家」になるためには、会社での給与だけでは足りませんし、今後AIや機械に取って代わられたしまう可能性を考えれば、まずは地道にでも良いのでお金を働かせる必要があります。

例えば、今回の世界的パンデミックに際して、私が投資しているファンドでは、一時的な変動はあったものの2020年を通してはプラスでした。これはポートフォリオを組み、リスク分散をして投資していたためです。

新型コロナウイルスによって、中小企業の大廃業が進むということは、買う側からすれば「会社を買いやすい状況」になるということでもあるので、投資家であれば絶好のチャンスでもあります。しかし、投資家でない人からすれば、その機会を逃し、収入の減少や将来への不安を抱いているままの人も多いはずです。

一見、経済の悪化が招くことは悲劇的な想像をしてしまいがちですが、そんな変化に富むいまの状況は、資本家の発想を持つ人にとっては「むしろ魅力的だ」と考えることもできます。
それこそ、考え方自体が大きく異なっているかもしれませんが、資産家になるための私の投資家活動は、会社員でないからなのかもしれません。

しかし、私は、既得権益のある人もない人も、すべてがいったんゼロになり、実力のある人だけがのし上がれるという現状が、まるで別世界のように感じます。
少なくとも、これからはそういうマインドを持っている人の時代になるはずです。

こんな状況だからこそ、アフターコロナの悲劇的な将来や仕事の不安を抱いてしまう状況だけではなく、「資本家」として生きて収入を膨らませる生き方を改めて考えてもらいたいと思っています。

リスクを上回るリターンを得るために

リスクを上回るリターンを得るために

会社員ではなく、会社経営をしていくほうが収入は上がりますが、簡単ではなく会社経営にリスクはあります。
そのリスクは、サラリーマンに比べると大きいかもしれません。しかし、サラリーマンよりリターンがはるかに大きいので、企業や独立を考える人が多いのは当然です。

しかし、間もなく終身雇用システムは失われ、会社にぶら下がって生きていける環境は崩壊へと向かっていることを考えると、会社を一から起ち上げるよりも既に安定している企業へ投資して増やしていまう株式投資や、需要のある不動産投資といった会社員でも得られる投資家としての活動が最も最適だと思います。

これからは、日本での働き方めぐる環境は大きく変わっていき、その中であなたはどういう生き方を選ぶか、考えなくてはなりませんが、その選択肢の1つとして「時間を味方につける投資」というということをぜひ考えてみてもらいたいと思っています。

日本では圧倒的に会社に勤めているサラリーマンが多くなっていますが、働いている間や帰宅時間、寝ている時間の間でも投資家の人たちは勝手に利益が発生するような活動をしています。
これは、サラリーマンとして働くよりもお金を働かせた方が効率が良いためですが、なにより時間をかけて長い間投資することで、少ない資金でも大きくできることができるためです。

それこそ、毎月1万円で投資をしている兼業投資家もいるほどです。
投資と聞けば、短期で大きく儲けようと考えがちですが、しっかりと時間をかけて投資するということは、手間や細かい作業も必要ないため、サラリーマンの負担にもなりませんし、損失が発生するリスクを抑えることができます。

今もまだ会社の収入だけで将来に不安を抱くなら、まずは少しずつでもいいので「投資家」としての活動から、徐々に収入の柱を作れるようになれるようにしましょう。

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