貯金でお金が逆に減る？貯蓄の意味をなくすインフレリスクへの備え方

「お金を貯める」これは素晴らしいことですが、貯金＝銀行預金という認識をお持ちではないでしょうか。

日本では銀行預金の割合が世界的に高く、貯金好きの国民性ということが知られています。家に隠しておいたり、財布や金庫に入れておくよりも遥かに減る可能性は少ないですが、実は銀行に貯金することで、むしろお金を減らす行為に直結することをご存知でしょうか。

今回は貯金の意味がなくなるインフレのリスクについて触れつつ、インフレリスクに備えた対策方法についてお伝えしていきたいと思います。

口座維持手数料や両替手数料など、身近なもので色々と仕組みの変更がかわりつつある昨今ですが、上手にお金を増やせるように賢くためていきましょう。

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あなたの貯金を無意味にする『インフレ』とは

「インフレ」とは、物価が上昇することであり、同時にお金の価値が下がることを意味します。

例えば、100円のジュースが1年後に110円になったら物価が10円分上がったので、インフレしたということです。
また、商品自体はなんら変わりないのに、必要なお金が100円から110円になったためお金の価値が下がっていることになります。

こうやって考えてみると、お金の価値というのは物価によって変化していることが分かります。逆もしかりですが、インフレが進めば物を買うために必要なお金がどんどん多くなり、同時にみなさんの資産が相対的に目減りしていきます。

現代では銀行金利も0.001％という非常に低い時代の中ですので、バブル時代のように貯金すれば金利で生きていける可能性やお金が勝手に増えていくということはあり得ません。

そして、インフレのスピードはあなたが考えているよりも速く、意外と身近なところからインフレは始まっていたりします。銀行預金で貯金をしていると将来的に資産は目減りする一方になってしまいます。

目に見える預金残高では資産を増やせているように感じることができるかもしれませんが、価値としていぜ使うときには元本割れしているような形になるかもしれません。

インフレリスクを抑える資産分散の重要性

日本国内では、預金・保険・投資どれを選んだとしても低金利・低リターンですので、お金を増やすことは非常に難しいといえます。
しかし、ここで視野を広げて日本以外を見てみるとどうでしょうか。

海外では日本より高金利の金融商品はたくさんありますので、お金を増やせる確率は高いと考えることができます。

これはつまり、選択肢をより有利にものに増やせると同時に、円以外の資産を持つということになりますので、インフレ対策もできるに繋がります。

国外の金融商品へ投資することをオフショア投資といいますが、オフショア投資はメリットが多いものの、投資にはデメリットもつきものです。
メリットだけではなく、デメリットも解説していくので、あなたに資産状況から考えてみましょう。オフショアは主に以下の2つがオフショア投資のデメリットになります。

・為替リスクがつきまとう
・情報が得にくい

納得してオフショア投資を始めるためにも、デメリットをあらかじめ知っておくのも重要です。
それぞれ解説します。

為替リスクがつきまとう

オフショア投資を含む外貨による投資は海外に投資する以上、為替の変動によるリスクがつきまとうのが欠点です。

円高になればなるほど、円に変換した際に受け取れる金額は少なくなってしまいますが、これは海外に投資する以上避けられないことですので注意する必要があります。

ただ、為替変動によって円安になれば為替変動による差額で得られる利益もあるため、考え方次第ではリスクでもありリターンでもあるという見方もできます。

この点に関してはドルコスト平均法などを利用して中長期でリスクを抑えつつ、運がよければ円安による利益も得られるという戦略方法がオススメです。

一定金額を決まった時点で買い続けるドルコスト平均法をオフショア投資で使えるのも為替リスク対策です。
ドルコスト平均法を使えば為替が円安の時でも円高の時でも買うことになるので、結果的に為替を標準化させることで売買タイミングの判断から高値づかみしてしまう可能性を軽減する事ができます。

このように為替リスクはあるものの、オフショア投資はそれを補う要素も持ち合わせています。

また、為替リスクについては、単純にオフショア投資のみならず、外貨預金などの国内でも投資できる金融商品でも発生しますので、特別オフショアだけで発生するリスクというわけではありません。
人口減少や先進国のなかでも成長率が低い日本を顧みれば、ある程度成長が望める国への投資も検討するのは、違う意味でもリスクに備えた対策になります。

情報を得にくい

日本にいると、海外の経済情報や投資に関しての詳細はなかなか手に入りません。そのため、自身で情報を進んで調べる必要がありますが、実際に調べてみるとなかなか難しいのが実情です。

とはいえ、プロのアドバイザーをつけてオフショア投資をしていけば、常に最新の情報を基にしたアドバイスを知り活用することができるのでおすすめです。

単純に分からないことは分かる人に聞けば問題ありませんので、オフショアがそもそもどういった投資方法で日本の投資とどういった違いがあるのか、全体での得をしやすい商品などを知ることから始めるのが良いでしょう。

しかし、「プロのアドバイザーってどうやって出会えるのか分からない…。」という人もいるはず。

そんな人は当サイトのメルマガからご連絡いただければ、オフショア投資や海外情報に詳しい専門のアドバイザーがしっかりとサポートさせていただきますので、まずは一度ご登録ください。

そして、オフショアを含めて理想の資産分散の割合は円50%：ドル50%。
円とドルは一方が高くなれば片方が安くなるので、両方を持っておけばバランスが取れるリスクの少ない資産構成にすることができます。

国内の商品で海外へ投資するのは得策ではない

金融庁の調べでは、日本の金融商品は為替手数料が高く、質が低いということが分かっています。特に銀行の投資信託などでは、購入した投資家がほぼ全て元本割れを起こすという事態であり、金融庁から顧客本位の販売ではないと注意されたほどです。

これは2017年の「説明資料」というレポートでわかっていますが、銀行だけではなく、日本の規模の大きい投資信託トップ５の収益率が、過去10年平均で－0.11％。
なんと、マイナスになっているという現実があります。

つまり、我々投資家はお金を預けたらお金が減って返ってくるという、本来資産を増やすために預けたお金が、知らないばかりに減る可能性が高い預け先に投資している人が多いということです。

「そんなバカな」と思うかもしれませんが、これを金融機関では『自己責任』という名目で切り捨てられているのが現実です。

そのことを考慮に考えると、資産を預ける先はもう少し広い視野で見ることが大切になります。日本だけではなく、海外も視野に入れたオフショア投資で直接投資するのが効果的であることを理解すれば、日本の金融商品にどのように欠点があり、オフショア投資ではどのような部分が強みになるのかが明確にわかりやすいはずです。